大阪の法人向け救命・AED研修を比較

大阪市東淀川区に事務局を置く、救命処置講習を主事業とするNPO法人です。公式サイトの組織概要には設立2005年（平成17年）8月8日、理事長 岸本正文と記載されています。「大阪府を誰もが救命処置を実践でき、病院外心停止例の救命率が高いモデル地域にする」ことを目的に掲げ、各種救命処置講習会の提供、指導者の養成、教育用教材の作成・提供、PUSHプロジェクトを事業として公開しています。団体からの依頼を受けて現地へ出向く「出張講習会（有料）」を公式サイトに明記しています。

• 救命処置講習そのものを主事業とする専門団体で、公式サイトにコース名と所要時間が一覧で公開されている
• 出張講習会の経費目安を距離別（10km／20km／50km）に金額で公開している
• 市民向け・医療施設向け・ファーストエイド・PUSH・指導者養成まで、目的別に10種類以上のコースを公開

情報確認日：2026-08-10

国際的な救急法教育プログラム「メディック・ファーストエイド（MFA）」のMFA JAPAN公認トレーニングセンターです。大阪本部事務局・堺教室を堺市西区に、大阪教室を大阪市生野区に置き、常設教室を持つ形でMFA講習を専門に開催しています。受講方法として「企業・団体向け出張開催」「個別（リクエスト）開催」「定期開催」の3通りを公式サイトに掲載し、いずれも1日で修了・当日修了認定証発行と記載しています。

• 常設教室を大阪市生野区・堺市西区に持つMFA JAPAN公認トレーニングセンター
• 定期開催・個別開催の講習費を公式サイトに金額で公開している（ベーシックプラスコース参考価格）
• 修了認定証（プラスチック製カード・有効期間2年）を講習当日に発行すると公式サイトに明記
• 公式サイトのインストラクター紹介ページに保有資格（MFA各種インストラクター資格、日本赤十字社救急法救急員ほか）を掲載

情報確認日：2026-08-10

高槻市に所在し、心肺蘇生法とAEDの取扱要領を教える「いのちの授業（IJ）」を主事業とする一般社団法人です。公式サイトには2014年に任意団体として活動を開始し、2021年4月に一般社団法人となったこと、代表理事は岸田洋平氏で消防生活17年間の経歴を持つことが記載されています。中学校・高等学校・企業・地域イベントまで対象を広げて出向いて実施していると記載しており、2026年7月末現在の実施実績を「合計145回 6,419名」と公開しています。

• 公式サイトに実施実績を「2026年7月末現在 合計145回 6,419名」と回数・人数の両方で公開
• 代表理事の経歴（消防生活17年間）を公式サイトに明記している
• 学校・企業・地域イベントを対象に、依頼先へ出向いて実施する形式を公式サイトに記載

情報確認日：2026-08-10

医用電子機器メーカーの日本光電工業株式会社が運営するAED情報サイト「AEDライフ」内で、法人向けの訪問講習会を案内しています。東証プライム上場企業で、大阪市淀川区に関西支社を置いています。訪問講習会は60分コースと180分コース（修了証つき）の2種類で、料金・受講人数の上限まで公式サイトに明記されている点が特徴です。

• 訪問講習会の料金を「60分コース44,000円（税込）」「180分コース71,500円（税込）」と具体的に公開している
• 「インストラクター1名につき受講者20名様まで」と受講人数の上限を明記している
• 180分コース受講者のみ記名式の修了証を発行すると記載している

情報確認日：2026-08-10

大阪市西区に所在する一般財団法人で、大阪市消防局からの委託を受けて救命講習・応急手当普及員講習を実施しています。公式サイトには平成6年度から救命講習及び応急手当普及員講習を実施していると記載されています。事業所単位での団体申し込みにも対応し、受講料は無料で教材費のみ実費と案内しています。

• 受講料は無料で、教材費（実費・コースにより200円〜3,960円程度）のみと公式サイトに記載
• 救命入門コース・普通救命講習Ⅰ〜Ⅲ・上級救命講習・応急手当普及員講習・応急手当普及員再講習の5段階を公開
• 応急手当普及員講習を修了すると、社内で自ら講習を実施できる「応急手当普及員」の認定を受けられると記載

情報確認日：2026-08-10

日本赤十字社（認可法人）の大阪府支部です。救急法基礎講習・救急員養成講習・救急法指導員養成講習を実施しており、企業・学校・団体からの講習依頼を受け付けています。依頼受付窓口では、講習会の申込は希望日の2か月前までと案内されています。

• 救急法基礎講習（4時間）1,800円、基礎講習＋救急員養成講習（3日間）4,120円と具体的な受講料を公式サイトに公開
• 企業・学校・団体からの講習依頼を受け付け、見積書発行にも対応すると記載
• 講習会の申込は「希望日の2か月前まで」という具体的なリードタイムを公式サイトに明記している

情報確認日：2026-08-10